LINEとは、チャットや音声通話、ビデオ通話を無料で利用できるコミュニケーションアプリです。LINEの2024年3月末時点での月間アクティブユーザー数は、9,700万人にものぼります。総務省情報通信政策研究所が実施した調査によれば、2023年度のLINEの利用率は全体で94.9％となっており、10〜50代では全ての年代で9割を超えている状況です。これは日本国内において圧倒的なシェアであり、幅広い年代に浸透しています。

※出典：総務省情報通信政策研究所「令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書＜概要＞

LINE公式アカウントと一般アカウントの違い

不動産会社がLINEを使って集客や情報発信を行う場合、LINE公式アカウントを活用するのがおすすめです。

LINE公式アカウントは、企業や店舗などが顧客とのコミュニケーションを図ることを目的にしたビジネス向けアカウントであり、普段利用する一般アカウントとは次のような違いがあります。

	一般アカウント	LINE公式アカウント
利用目的	・個人同士の連絡	・企業や店舗の情報発信・自社サービスの利用促進
使い方	・1対1のコミュニケーション・グループでのコミュニケーション	・企業や店舗から登録者への一斉情報配信・顧客との1対1のコミュニケーション
利用料金	無料	無料／有料プランもあり

LINE公式アカウントの主な機能

ビジネスに特化したLINE公式アカウントには、一般アカウントとは異なる独自の機能も利用できます。利用する際は、以下の基本機能を把握しておきましょう。

メッセージ配信

公式アカウントに友だち登録したユーザーに対して、直接メッセージを配信できる機能です。文章やスタンプの他、画像を使った「リッチメッセージ」や「カードタイプメッセージ」などで、視覚的に訴求する機能も備わっています。

チャット機能

友だち登録しているユーザー個人と1対1でメッセージをやり取りできるのがチャット機能です。利用するには、ユーザー側からチャットを送ってもらう必要があり、基本的に企業側からスタートすることはできません。

リッチメニュー

メッセージ配信のトーク画面の下に固定表示されるリッチメニューでは、クーポンやショップカードなどの公式アカウントにおけるサービスを表示できます。また、公式Webサイトなどの外部サイトへ誘導することも可能です。

来店予約

公式アカウントと専用ツールを連携させることで、LINEを使って来店予約の受付や管理を行えます。LINEで簡単に予約が完了するので、顧客にとって利便性が高いだけでなく、不動産会社にとっても管理の手間が省けて一石二鳥です。

クーポンカード

LINE公式アカウントでは、友だち登録したユーザー限定のお得なクーポン配信や、来店時に利用できるショップカード（ポイントカード）の発行管理を行う機能も利用できます。LINEから自社サービスへと誘導するのに効果的です。

LINE VOOM投稿

ショート動画や画像などを投稿できる「LINE VOOM」では、XやInstagramのような「いいね」やコメントをすることも可能です。より気軽なコミュニケーション方法となる他、投稿が拡散すれば大きな広告効果を得られます。

LINEコール

公式アカウント設定で登録しておけば、顧客から音声通話・ビデオ通話を受信することができます。企業から顧客へ発信することはできないものの、通話料がかからないので、顧客が手軽に利用できるのがメリットです。

レポート機能

友だち登録数の現況や変遷、メッセージやクーポンの開封数・利用数など、公式アカウントに関する統計データをチェックできる機能も備わっています。打ち出した施策の効果が目に見えて分かるので、マーケティングの材料として有用です。

不動産会社がLINE（ライン）でやり取りするメリット

多彩な機能のあるLINE公式アカウントですが、不動産会社がLINEを使って顧客とやり取りするのにはどのようなメリットがあるのでしょうか。以下で4つのポイントを解説します。

顧客と気軽にコミュニケーションをとりやすい

お問い合わせフォームやメールでのやり取りは堅苦しい文章になりやすいのに対し、LINEではシンプルな文章が基本なので、顧客と気軽にコミュニケーションを取ることができます。顧客もかしこまる必要がなく、ちょっとしたことでも気軽に質問したり返事したりできるでしょう。

また、電話やメールだとすぐに返せないこともありますが、LINEならスキマ時間に返信できるため、やり取りがスピーディーになります。

開封率が高く情報発信をタイムリーに行える

LINEのメッセージは、顧客側でブロックしていない限り確実に届くのも魅力です。クーポンなどは開封されたかどうかも確認でき、高い開封率を誇ります。

メールだと勝手に迷惑メールフォルダに振り分けられるなど、届いても気付かないケースも多いですが、LINEは通知が届くので、タイムリーな情報発信ができる点もメリットといえるでしょう。

幅広いユーザーとつながれる

冒頭で紹介した通り、10〜50代ではどの世代でもLINEの利用率が9割を超えており、LINEを主なコミュニケーションツールとして利用している人は多くなっています。したがって、幅広い年齢層のユーザーまで着実にリーチできるのが魅力です。頻繁にアプリをチェックする人も多いので、企業から送られるメッセージも開封率が高めです。

情報の一斉送信が可能

LINEでのやり取りでは、メールに比べて情報の一斉送信がしやすくなっています。さらに年齢や性別、友だち期間、居住地域などの属性やタグによる送信先の絞り込みも可能です。ターゲットの顧客に必要な情報のみを選択して送れるので、ブロックされてしまうリスクを減らせるでしょう。

不動産会社がLINE（ライン）でやり取りするデメリット

不動産会社がLINEを使ってやり取りするのに多くのメリットがある一方、気をつけなければならないデメリットも存在します。以下では、主に挙げられるデメリットを見ていきましょう。

ブロックされる可能性がある

LINEは簡単にブロックすることができます。「不要な情報が多い」「何回もメッセージが届く」など、自分にとって関係ない情報が何回も届くと、あっという間にブロックされてしまう恐れがあるので注意が必要です。

ブロックされると送信した情報が届かなくなってしまうため、顧客の属性・タグごとに情報を選択し、送付することが大切です。

長文の連絡に向いていない

LINEはチャットのようにテンポよくやり取りするのに適している一方、メールのような長文を送信するのには向いていません。長いメッセージはアプリ画面上で読みにくく、読みづらい文章はスルーされたりブロックされたりするリスクが高まります。

読んでもらえなければ意味がないため、1回あたりの情報量はできるだけ減らし、要点だけを端的に送信する必要があるでしょう。

問い合わせ対応に時間がかかる

LINEは気軽なやり取りで顧客を増やしやすい分、問い合わせの件数が増える可能性があります。顧客からの問い合わせが増えることで対応に追われ、対応業務にかかる時間が大きく増えるリスクも伴います。

LINEによる問い合わせ対応の担当者を決めるなど、顧客からの問い合わせを大切にしつつ、業務を効率化できる体制づくりが必要です。

チャット内容を共有しづらい

LINEでやり取りしたチャット内容や顧客情報は、やり取りしている本人やLINEアカウントの閲覧権限を持っている人でなければ直接確認できません。閲覧情報を社内に一斉共有することができず、引き継ぎによる追客などがしづらいのもデメリットの一つです。社内共有するためには、別に顧客情報をまとめるなど、余分な業務が求められます。

不動産会社がLINE（ライン）を活用して成約率を高める方法

不動産会社がLINEを営業に役立てるには、どのようにすればよいのでしょうか。具体的な活用方法を以下で紹介します。

LINE公式アカウントを開設・利用する

企業としてLINEを活用するなら、LINE公式アカウントを開設するのがおすすめです。公式アカウントは個人アカウントに比べて検索がしやすい上、顧客としても抵抗なく友だち登録できます。

先述の通り、公式アカウントならではの機能も多くあり、上手に活用すれば業務効率化や成約率の向上を狙えます。

友だち追加の導線をつくる

LINEを効果的に活用したいのであれば、できるだけ多くの顧客に友だち登録してもらう必要があります。来店時のアピールだけでなく、次のようなところにも友だち追加の導線を設けるとよいでしょう。

ホームページ
マイソク
新聞折込チラシやDM
SNS
内覧時

友だち登録した顧客にすぐ対応できるよう、事前にメニューや応答メッセージなどを準備しておくことも大切です。

自動応答機能を設定する

顧客からの連絡に対して自動でメッセージを返す自動応答機能を設置すると、即時対応ができるようになります。応答スピードの速さで他社との差別化を図れる上、顧客満足度の向上も期待できるでしょう。

チャットボットを導入して、よくある質問にはその場で回答できるようにしておくのもおすすめです。

リッチメニューを設定する

リッチメニューであれば、視覚的に必要な情報へアクセスできる他、公式Webサイトなど外部へ誘導することも可能です。見て分かりやすいメニューになっていれば、顧客側の利用意欲が高まり、LINEの営業ツールとしての存在意義も高まるかもしれません。

リンク先はもちろん、表示させるイベント情報などを常に最新のものにしておくと、顧客が気軽に最新情報を入手できるようになり、コミュニケーションも取りやすくなります。

不動産会社がLINE（ライン）を利用する際の注意点

不動産会社がLINEを活用すれば、業務効率化や成約率アップにつながりますが、運用するにあたっては次のような点に注意しましょう。

配信の頻度や時間帯に注意する

連絡がしやすいツールだからといって配信頻度を増やし過ぎると、顧客に「しつこい」という印象を持たれて、ブロックされたり企業としての印象を下げたりすることにつながります。また、早朝・深夜など、迷惑がかかるような時間帯に送るのも避けた方がよいでしょう。

時間帯はチェックしやすい昼休みや通勤・帰宅の時間帯、迷惑をかけない日中を選び、1〜2週間に1回など、しつこくなり過ぎない頻度で送るのがベターです。

公私混同した内容を送らない

私的な内容のLINEを送ることは、クレームにつながりやすい要因の一つです。契約の段階まで進むとやり取りが増えるため、時間帯も選ばずに連絡してしまいがちですが、コミュニケーションを大切にするつもりで私的な内容に偏った結果、顧客からの信頼を失うかもしれません。距離を詰められるのが苦手な顧客もいることを認識し、あくまでもビジネスの範囲内で活用するよう心がけましょう。

見やすさ・読みやすさを工夫する

LINEはスマホアプリを使用するケースが一般的なので、スマホ環境で読みやすいよう文字数や改行を調整することをおすすめします。文章だけでなく、画像も効果的に取り入れたいところです。見やすさ・読みやすさ次第で見てもらえるかどうかが大きく変わってくるため、内容だけでなく体裁も工夫することが求められます。

内容によって連絡手段を使い分ける

連絡が取りやすいからといって、何でもLINEで連絡を取り合うのはおすすめできません。LINEはあくまでも気軽に連絡を取るための手段であり、長文のメッセージを送るには不向きです。また、フォーマルな文章やファイルをLINEで送るのも、ビジネスマナーとしてふさわしくありません。

契約の案内など重要な内容はメールで送り、緊急度の高い内容は電話で確認するのが適しています。一方、内覧日程の調整や質問対応はLINEでやり取りするなど、内容によって連絡手段を適切に使い分けるのがおすすめです。

LINE（ライン）を賢く活用した不動産営業が現代の主流

今や日常のコミュニケーションに欠かせないツールとなっているLINEは、不動産営業にも活用できます。LINE公式アカウントを開設して運用すれば、顧客の間口を広げられるだけでなく、気軽なやり取りと高い開封率により、顧客数の増加や成約率の向上が期待できるでしょう。

ただし、LINEでは細かな個人情報管理や物件情報との連携などは難しいのが実情です。不動産コミュニケーションクラウド『Facilo（ファシロ）』であれば、顧客ごとのマイページを作成し、マイページ上で物件の提案をすることが可能です。また、顧客がマイページを閲覧した際にアクセスログや閲覧した物件の情報などを自動で記録できます。顧客ごとの本気度や好みを可視化することで、営業活動の効率化と成約率の向上をかなえられるでしょう。

LINEによる手軽でスピーディな顧客対応と、顧客体験を高める『Facilo（ファシロ）』でのコミュニケーションを併用して、効率的で効果の高い次世代の不動産営業を実現してはいかがでしょうか。

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不動産会社がLINE（ライン）を有効活用する方法！基本機能や注意点を紹介